旅行情報

旅行ではなく、働きながら長期滞在をする方もいます。

ほとんどが学生や派遣社員の方々ですが、長期の休みを利用して住み込みで働きながら現地で生活をするのです。

北海道の夏なら、牧場や農家の収穫作業やペンションのお手伝い。

冬はスキー場やホテル、ペンションでアルバイト。

沖縄なら海が中心で、ダイビングインストラクターの免許があれば、かなり高額なアルバイトができます。

船舶免許も有利ですよ。

人それぞれ、旅行の目的があります。

ご夫婦なら観光や温泉に行かれる方が多く、新婚旅行ならハワイ、オーストラリア、ヨーロッパなどの海外へ行かれる方が多いようです。

家族旅行ならイベントやテーマパークへ行くものが断然人気です。

一人旅をされる方は、現地の雰囲気をたっぷり楽しむことを望まれるようですね。

チープではありますが、お勧めの旅のスタイルがあります。

「ドミトリー」に宿泊し、そこに泊まっている方々との交流を楽しむのです。

現地の方が経営されているなら、土地感をたっぷり味わうことができるでしょうし、マリン関連の方が経営していれば、同じ趣味を持つ仲間が揃います。

癒し系、マリンスポーツ、スキー、登山など、その土地に合ったドミトリー、人気だそうです。

観光旅行もいいですが、最近はロングステイも人気だそうです。

マレーシアのペナン、クアラルンプールなども、人気があり、沢山の日本人が住み着いていたりします。

現地の言葉はどうしよう。生活習慣が分からない。病院は？両替は？物価は？

長期滞在となると不安もあるでしょう。

日本人の長期滞在人気国では、旅行会社のほうで専門のツアーメニューがあるようです。

下見のためのツアー、本格的なロングステイツアー、どちらも現地の生活についてレクチャーが受けられます。

物価が高い国でなければ、２～３ヶ月、現地の暮らしを満喫してみたいですね。

ツアーだとあり得ないことですが、

飛行機と宿を個人で予約した場合、ダブルブッキングが起こる可能性があります。

なぜそのようになるのかというと、

航空会社では席の数を上回って発券をしています。

飛行機を飛ばずには、パイロットやキャビンアテンダントの給料のほか、

燃油代、整備士の給料、その他経費が発生します。

出来るだけ席を埋めて飛ばせたいため、当日のキャンセルを見込んでいるのです。

旅慣れた方は対処の仕方は大丈夫ですが、

初心者の場合、そこで「あ　そうですか。仕方ないですね。」という風にあきらめず、

別の便を探してもらうようにします。

席を確保し、旅券の代金を支払っているため、

お客様に否はありません。

宿のダブルブッキングでも、責任を持って、他のホテルを探してもらいましょう。

旅行へ行くとき、

荷物を少なくしてみてはどうでしょう。

寒い地域だと難しいのかもしれませんが、

暑い地域への旅行ならいいと思います。

旅行慣れしている方は、斜めがけのバッグ一つで旅行してしまいます。

旅先で洗濯が可能であれば、洗濯をし、

そうでなければ、現地で安く手に入るブランド物のバッグを買い、

同じく安く手に入る服を買ってしまうのです。

持ち物は必要最低限の下着とスキンケア商品だけで

案外事足りてしまうのです。

旅行に行くときに気になるのが、現地の気温ですね。

昔ならチケットを買った旅行業者に聞いていましたが、

今はそんなことしません。

インターネット検索で、例えば「アメリカ　テキサス　気候　気温」などで検索できますから。

そうそう、アメリカを検索するとき、「アメリカ　気温」と入れてはだめですからね。

アメリカはとてつもなく広いので、気温は全く異なります。

行き先を入れて、スペースをあけて、検索しましょうね。

旅行業務取扱管理者資格試験の合格率は
国内旅行で４６．７パーセント、
総合旅行で３５．８パーセントとなっています。

試験内容は旅行業法に関してはもとより、
ＪＲや航空・宿泊の利用料金について、
語学（英語）、そして国内・海外観光地理などと
非常に広範囲に渡っています。

試験は年一回９月に実施されており、
受験料は５８００円、受験資格は特にありません。

試験時間は全部で１２０分、
すべての科目で１００点満点中６０点以上が合格ラインの目安です。

旅行代理店を開業するためには、
いくつかの条件を満たしていなければなりません。

まず代理店の支店・営業所一か所につき
一人以上の「旅行業務取扱管理者」を
置かなければ旅行代理店を開業することはできません。

旅行業務取扱管理者は
国内旅行業務取扱管理者（国内旅行だけを取り扱うことができる）と
総合旅行業務取扱管理者（海外旅行も取り扱うことができる）の
２種類がありますが、いずれも国家資格です。

さて、ではどこに行けば国際運転免許証が手に入るのでしょうか。

国際運転免許証は管轄の警察署または
公安委員会管轄の運転免許試験場で申請を行うことになっています。

必要書類は交付申請書、運転免許証、海外への渡航を証明する書類、
写真１枚となっており、交付手数料として２６５０円を支払わなければなりません。

道路交通に関してはジュネーブ条約とウィーン条約の二つがありますが、
日本政府はジュネーブ契約のみを締結しているため、
ウィーン条約しか締結していない国で日本の国際運転免許証を使用することはできません。

ただしドイツに関してはウィーン条約のみ締結していますが、
日本の国際運転免許証が通用することに取り決められています。

自分が出かける国で、日本の国際運転免許証が通用するかどうかを
事前に調べるようにしましょう。